訓練まとめ 空気呼吸器取り扱い訓練

ホース延長訓練に次いで定番なのは、空気呼吸器の取り扱い訓練ではないでしょうか。

火災現場で面体の気密などしっかりと保てていなければ命に関わるのでしっかとおさえておきたい技術ですね。

以下にまとめてみました。

空気呼吸器取り訓練

事前準備
空気呼吸器を着装する際に、活動服と防火衣上下を着装した状態では着装時の感覚が異なることから、防火衣上衣を着装した状態で訓練を実施する。

本体
空気呼吸器は、火災現場等において各隊員の呼吸を確保するための重要な保安器具であるため、適正な管理に努めるとともに基本的な取り扱い要領を熟知し、訓練を実施する。

面体
空気呼吸器の面体は、原則として個人配置されている自分のものを使用する。
面体の着装訓練は、手袋を着装した状態で実施する。しめひもは、頭部2本・側部４本で締め付けるもので、頭部の2本については事前に調整しておく
ひげ、もみあげ、頭髪等が長いと面体を着装したときに漏気を生ずる原因となるので、みだりに長くしないようにする。
各バンドの取り扱い
肩バンド・胸バンドおよび腰バンド等の空気呼吸器に付隋している諸具の取り扱いを体得することを目的として訓練を実施する。

また、ボンベ締め付け具合バンドについても訓練実施前に必ず締め具合を確認する。

基本訓練
取り扱い訓練
各バンドの確実な締め付け要領・そく止弁等のバルブ操作要領・面体装着要領等の基本的な取り扱い技術の体得を目標に、以下の要領で反復訓練を実施する。
※この基本訓練実施時においては、確実な空気呼吸器および面体着装の体得を優先し、防火マスクの着装については実施しない。

実施要領
訓練実施者は、防火衣を着装し各自の前に空気呼吸器をそろえる。
折ひざの状態から圧力を確認し、空気呼吸器を着装する。
手袋を着装後、面体を着装し、気密・陽圧状態を確認する。
指揮者は、実施者の着装状況を確認するとともに、面体からに漏気の有無について確認する。
面体を離脱する。
呼吸器を離脱し、各自の前へ戻す

使用時間把握訓練
各隊員の平常時および運動時による１分間の呼吸量は個人差があり、空気ボンベ残圧から算出する計算上の使用時間と消防活動による１分間の呼吸量には個人差があり、空気ボンベ残圧から算出する計算上の使用時間と消防活動時における実際の使用時間には差異がある。
また、さまざまな活動環境による精神負荷によっても呼吸量が増減することから、平常時および運動時における４．７リットル空気ボンベ1本の各自の使用時間について実際に空気をすって確認把握しておく必要がある。

実施要領
４．７リットル空気ボンベ、充填圧力２５MPA以上のボンベを使用し残圧警報鳴動まで空気を消費する。その際、面体の気密をしっかり確保するとともに、消防活動時に想定可能な負荷を各自に与えて、空気ボンベの充填圧力に応じた各自の使用時間を確認する。

消防職員初心者の指導について

私自身が指導するためというよりも指導する側の気持ちをしれば、怒られる回数を少なくできるのではないかと思い、まとめてみました。

消防職員初心者の指導

初心者の犯しやすいミス
現場の経験や訓練が不足しているため、見落としや聞き誤りが多い。
自分で判断して、誤った行動をしてしまう。

行動にいつも余裕がなく、一つのことに注意が集中しやすい傾向にある。
いわれたことしかできず、応用が利かない

指示を受けて慌てて行動しがちである。
はいと返事はいいが、よくわからなくても行動してしまう。

いわれたこと以外の状況になると、迷い、タイミングを失する。
いわれたことと違うと、行動できなくなる。また、指示がないとその場に立ち尽くす。

受傷事故や機器損傷の状態になってから気づくことが多い。
事故が起きてからの報告となる。ことの重大さがわからない。

初心者の対応

所属に配置された直後の修了配置者は、災害現場などのシナリオのない場面に遭遇すると、経験がないために、どうすればよいのか、とまどうばかりである。

重要なポイント
基本に忠実な迅速かつ的確な行動の訓練を繰り返し練習する
反復訓練の重要性を認識する。
責任ある任務付与は慎重にする。
簡単に災害現場で筒先等の担当者にしない。訓練等で十分な経験を積ませてから実施させる。

一呼吸後の行動を実行させる。
現場で落ち着くことの大切さを認識する。

指さし呼称の励行
一呼吸効果と確実な判断・動作のために実施させる。

注意のもつ意味

注意とはどういうことですか？と聞かれたときに、すぐに答えることができる人は少ない。注意とはひとことで言えば、危険から身を守るために隊長として今、最も重要な情報は何かを探し出す心構えであり、それを声にだして指導することである。心の構えは脳の働きそのものであり、脳の働きが良好な状態にならなければ、注意力もよくならない。

なににどうするという具体的な指示や注意でないと、隊員にとっては馬の耳に念仏となる。これでは、隊長としての技量が疑われる。
注意の法則性

注意を集中すればほかには注意が及ばない
一つのことに注意が及ぶと、近いほかのものがみえなくなる。
強い注意の集中は長く続かない。
活動の初期に注意したから大丈夫だ、ということは言い難い。
深夜、早朝、疲労などにより脳の活動がさがれば、注意力も低下する。
長時間の活動や、残火処理の活動
いみのあるものだけが注意の対象になる。
関心のないものは無視される。
あらゆる消防活動に注意が大切なのは当然である。

注意の強い集中は3分程度が限度と言われ、これを過ぎると、繰り返し注意のとぎれが起こり、このとき重大な変化があれば、それを見落としてしまう。
訓練指導者は、この注意のもつ重要性を認識し、隊員のとぎれが起こるとき、注意喚起する必要がある。

ホース延長訓練 ②

ホース延長訓練についてまとめていたら長くなってしまったので、二つに分けました。

注意事項
ホース積載
実災害におけるホース延長は、ホースの積載方法、保持方法等を確認している暇がないことから、交替時等の機会と捉え、自らが延長する可能性があるホースについてその積載方法等を必ず確認するとともに、ホースの積載方法により迅速な延長が可能となることを理解する。

余裕ホース
消防活動では、火災状況の変化に応じ、筒先を移動して注水の効果を最大限に高めなければならない。
したがって、ホース延長に際しては、筒先の移動に配意したゆとりのあるホースを準備しておく必要がある。これを余裕ホースという。余裕ホースは、火災建物から少し離れた活動の障害にならない位置で、ホース線を蛇行させるような形でとる。

ホース増加
余裕ホースを延長しても長さが不足するような筒先の移動をするばあいは、ホースクランプをしようするか、又は送水を停止してホースを増加する。
ホースから漏水したときの処置
ホース内には高い圧力のかかった水が流れるので、漏水した場合、住民等に被害を生じさせるとともに送水圧力を損失することになる。
この場合、小さな漏水であれば漏水防止バンドをしようする。漏水防止バンドがなければ布やロープを使用する。
大きな漏水であれば、速やかにホースを交換して、漏水を放置することのないように注意する。

予備送水
ホース延長完了直後から注水が開始できるように、ホース延長が完了する直前から徐々に送水を開始することを予備送水という。予備送水が早すぎるとホース延長の障害となる。この場合には、送水を停止するかホースクランプで水をとめておく。
安全管理
つまづき、転倒、指の挟まれとうに注意する。
火災に気をとられ、ほかのホース延長等によるつまづき・転倒および歩行者との接触に注意する。特に、狭い場所では、人やものとの接触事故に注意する。
ホースの吊り上げじには、落下又は窓ガラスにあたらないように注意する。
塀をこえるときは無理な飛び降りをしない。

事前準備
ホース延長訓練については、活動服で実施する場合と防火衣完全着装で実施するばあいでは体全体の負荷、脇の締め具合、走り方等の感覚に大きな差があることから防火衣完全着装での実施が望ましい。
各車両のサイドボックス等の通常積載位置からの延長訓練を実施するため、実災害出動に備え訓練用のホースを準備して実施する。
各隊員は、訓練実施前にホース延長に関する資料を参照し、事前学習に努めてから訓練を実施する。

訓練まとめ ホース延長訓練要領 ①

新年度に小隊が編成されてから行われる定番の訓練ではないでしょうか。

以下にまとめてみました。

１、      ホース延長の意義
ホース延長は、隊長の下命に基づき、火災現場の状況にもっとも適した合理的な方法により迅速に行う。
ホース延長経路は、筒先配備位置まで最短時間で到達でき、安全確実な順路を通る。また、可能な範囲で端に寄せ、つまづき等の二次的災害に配意する。
延焼危険のない建物内の通路は原則として延長しない。また、一般に通路となっていない私有地内の通過は原則として延長しない。また、一般に通路となっていない私有地の通過は必要最小限とする。

ホース延長の方法等
ホースの延長方法には大別すると積載したホースカーを使用する方法、ホースを背負ったり手で持って搬送する手びろめによる方法等がある。

ホースカーによる延長
手びろめによる延長
分岐金具使用による延長
ホース吊り下げ延長
ホース吊り上げ延長
積載はしごによる延長
連結送水管活用による延長
はしご車等使用による延長
隣接建物利用による延長

ホースの取り扱い
車両等への積載は、ホースを円滑に延長できるように準備しておく
ひきづったり車両に踏ませないようにする。
火の粉や輻射熱に注意する
急激な送水・加圧およびノズルのシャット等は実施しない。
高所等へ延長するばあいは、結合部に荷重がかからないよう結合部を建物内に引き込むか、結合部の地上部分をロープ等で支持する。
ホースの結合は、結合パッキンを確認して確実に行い、漏水を防止する。

ホース延長時の注意事項
ポンプ車の放口への結合は、火点のみえる側の放口を基本とし、放口側に余裕ホース２～３ｍとる
道路・建物の屈折部は大曲に延長する。
極端なよじれや蛇行がないようにし、送水時におけるホースの跳ね上がりによる受傷事故を防止する
新幹道路の横断は、可能な限り避ける。横断するばあいは、道路に対して直角に延長し、交通量の多い道路は、歩道を延長する。
有刺鉄線または柵等を越える場合は、ホースを損傷させないように注意する。（板・布等を当て、ホースの破断を防止する。）
火点建物からの落下物や熱によるホース損傷を予想し、可能なかぎり軒下・窓下等を避けて延長する。
他隊の活動を考慮して平面的・立体的に包囲して延長する。
高層建物上階への延長は、屋外吊り下げ・屋内手びろめのどちらによるか判断する。
送水時におけるホース１本の重量
ホース破談等した場合、自己隊の車両位置が遠いときは、交換ホースを近くの隊からかりる。

救助活動時の応急処置と救急隊との連携

救助隊になって日常の業務で救助訓練をしていても、救急隊との連携を訓練で実施することは滅多にないので、本に書いてることをまとめてみました。

救助活動時の応急処置と救急隊との連携

１、 活動時全般における留意事項
１　要救助者の心理状態に配慮した言動や対応をとる
２　救出時における要救助者の移動・動揺は最小限にとどめ、症状の悪化防止、苦痛の軽減につとめる。
３元気付けや励まし等の言葉をかけ、要救助者を安心させ、落ち着かせるとともに、意識状態等の容態の変化に留意しながら、継続して観察する。
４活動による受傷が危惧される場合には、毛布等による保護を行う。
５要救助者には出血状況、事故の凄惨さなどを見ることによる精神的動揺をふせぐため目隠し等を行うほか、応急処置を行う場合には事前に説明をする。
６負傷部位や顔面を汚れた手袋等で触れないようにする。また、隊員自身も感染防止に留意する。
７要救助者を一般人やマスコミ等にさらすことのないよう配意する。

現場把握
救助現場では傷病者に接触する前に、必ず現場の把握を行うものとする。
１、 感染予防の確認
２、 消防隊用感染防止衣、感染防止手袋、感染防止用ゴーグル、Ｎ９５マスク装着
３、 安全確保
ア車両停止位置の安全確保　イ火災、有毒ガスの危険性を排除　ウ事故車両のエンジン停止、動力機器等の電源停止　エ低所等ではガス検知器で酸素濃度等確認　オ犯罪の危険性がある場合は警察官の要請
４、 傷病者数の確認
５、 応援要請の必要性
ア　救急隊　原則として倒れている人数、閉じ込められている人数分の救急隊増強要請をし、初期評価後必要部隊数に必要部隊数に切り替え
イ　救助隊　救出困難、低酸素場所等、救助するのに資機材を要する場合
ウ　消防隊　火災、有毒ガス等、二次災害の危険性がある場合
エ　医師　救出に長時間を要する場合で、現場にて医師の処置が必要な場合
６、 必要資機材の確認
感染防止用具、脊柱固定具、その他応急処置に必要な資機材。
７、 受傷形態確認
ア　車両破損状況確認　ハンドル変形、フロントガラス、ボンネット等の確認
イ　シートベルト装着、エアーバック作動確認
ウ　事故に関連する周辺環境の状況確認。
救助現場における救急隊との連携活動
救助現場における救急隊との情報の共有
救助隊と救急隊のうちどちらが先着するにせよ、先着の部隊は後着の部隊に対して入手した情報を遅滞なく送り、後着の部隊は、その情報をもとに自隊の資器材準備、活動方針の決定を迅速に行うことが可能となり、結果として活動全体がスムーズに進むことになる。よって、救急隊より早く先着した場合は、要救助者の傷病状態や救助方法、救出所要時間等を後着の救急隊へ無線等により情報提供し、この逆の場合は、先着の救急隊からこれらの情報提供をうける。

予防技術検定 危険物 ②

屋内貯蔵所において、危険物を収納した容器を架台で貯蔵する場合、６ｍの高さを越えて貯蔵してはならない。
危険物保安監督者を選任、解任した場合、遅滞なくその旨を市町村長に届出なければならない。

屋外貯蔵所で貯蔵できる危険物は限定されている。
第2類の危険物の硫黄、硫黄のみを含有するもの
引火点が０°以上の引火性固体
第４類の危険物のうち引火点が０°以上の第一石油類
アルコール類
第２から第四石油類

硝酸グアニンは、危険物に該当するのか試験を実施する。

灯油及び軽油の発火点は２２０°
軽油、灯油の燃焼範囲は１から６パーセント
灯油の引火点４０度
軽油の引火点４５度

灯油・軽油の蒸気比重は空気より重い
灯油の比重は１より小さく水に溶けない。

保安検査は市町村等が実施する

移動タンク貯蔵所は、指定数量の倍数に関係なく警報設備の設置は義務つけされていない

黄リンは第３類の危険物。空気に触れないよう水中で貯蔵する

二硫化炭素は第四類の危険物（特殊引火物）比重が水より大きく、水に不溶のため蒸発の抑制を行うように水没させたタンクに貯蔵する。

ナトリウムは、第３類の危険物。水分との接触を避けるように灯油中に貯蔵する。
アセトアルデヒドは、第四類の危険物（特殊引火物）で、不活性ガスを封入して貯蔵する。

水素化ナトリウムは、第３類の危険物。酸化剤水分との接触を避け、窒素封入ビン等に密栓して貯蔵する。
過酸化水素は、第６類の危険物。日光の直射を避けるほか、安定剤を添加する。
過酸化ベンゾイルは、第５類の危険物。乾燥した状態で取り扱わないよう水で湿性して貯蔵する。

製造所等（移送取扱所を除く）の設置許可申請から使用開始までは、市町村長等（消防本部及び消防署を置かない市町村は都道府県知事）に対して、
設置許可申請
設置許可
着工
完成
完成検査申請
完成検査
完成検査済証交付
使用開始

第一類の危険物は、第５類の危険物と同時貯蔵できる
第四類の危険物を運搬する容器の注意事項は火器厳禁と表示する。

危険物を品名又は指定数量を異にする２以上の危険物を同一の場所で貯蔵し、または取り扱う場合、指定数以上とみなされる。
それぞれの指定数量で除し、その商の和が１以上の数量となる場合。

各類ごとの消火方法
第一類
大量の水による冷却消火又は乾燥砂等による消火
第２類
水系の消火薬剤による冷却消火又は乾燥砂によるちっそく消火
第３類
乾燥砂によるちっそく消火
第４類
泡消火薬剤によるちっそく消火（一般の泡消火薬剤が不適当なものもある）
第５類
大量のみずによる冷却消火又は泡消火設備による消火
第６類
水または泡消火薬剤による消火

予防技術検定 危険物 対策

第一類危険物　（酸化性固体）
性質
第一類の危険物は、無期の不燃性固体であり、化合物中に酸素に含有し強い強化性を有する強酸化剤である。
加熱、衝撃、摩擦等によりエネルギーが与えられると分解し、酸素を放出して還元剤である可燃物等を酸化する。
可燃物等と接触し、または混合された状態では混触発火、爆発の可能性もあり、燃焼が起きれば激しく燃焼し、爆発的な燃焼にいたることもある。
燃焼試験及び落球式打撃感度試験により危険性を判断する。※粉粒状以外の物品については大量燃焼試験及び鉄管試験を実施

火災予防対策
貯蔵、取扱い、運搬にあたっては、加熱、衝撃、摩擦等を避け、分解を促す物品との接触も避ける。
可燃物等酸化されやすい物品と隔離し、火災危険のある場所から離れた冷所に貯蔵する。

第二類危険物　（可燃性固体）
性質
第二類の危険物は比較的に低温で着火しやすい可燃性固体であり、燃焼速度も速く、小ガス炎着火試験によりその危険性を判断する。
鉄粉、金属粉、マグネシウムについては、水または酸と反応して可燃性ガス（水素）を発生する危険性も有する。
引火性固体は常温（４０度以下）で引火危険性を有する固体であり、引火点測定試験（セタ密閉式引火点測定器）により危険性を判断する。

火災予防対策
貯蔵、取扱い、運搬にあたっての予防対策としては、炎、火花、高温体との接近または加熱を避け冷所にて保管し、酸化剤との接触、混在を避ける。鉄粉、金属粉、マグネシウムについては、水または酸との接触を避ける。さらに引火性固体は、発生蒸気による可燃性混合気の形成を防止する。
消火方法
消火方法としては、赤リン、硫黄は水系の消火剤による冷却消火が有効であるが、鉄粉、金属粉及びマグネシウムについては、水との接触により爆発する危険性があるので乾燥砂等による窒息消火を行う。この点からほかの第2類危険物とは同一の部屋に貯蔵しないことが望ましい。

第３類危険物の概要　（禁水性自然発火性物質）
第３類の危険物は固体または液体であって空気中において自然発火するもの（自然発火性物質）及び水と接触して発火し、または可燃性ガスを発生するもの（禁水性物質）であり還元性物質である。

黄リンのように自然発火性のみを有するもの、あるいはリチウムのように禁水性のみを有するものもある。
第３類の危険物にはカリウム、アルキルアルミニウムのように科学的に非常に活性な物質が多く自然発火性と禁水性の危険性を併せ持つものも多い。
ナトリウムのような禁水性の物質には、発火温度は常温より高くても空気中の湿度により自然発火する危険物を有しているものもあるので、自然発火性と禁水性とは第3類（自然発火性物質及び禁水性物質）として同一の類で扱われる。
危険物の判断は自然発火性試験及び水との反応性試験による

火災予防対策
貯蔵、取扱い、運搬にあたっては、自然発火性物質は火源との接近、加熱を避け、空気と触れることを防ぐ必要がある。また、禁水性物資は水との接触を避ける必要がある。消火困難性も考え、小分けして貯蔵することが望ましい。

消火方法
消火方法としては第3類危険物の消火は非常に困難であり、大量の乾燥砂等による酸素除去による消火を行う。

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